かつては週末になると、釣具店に人があふれ、港や堤防は釣り人で賑わっていました。
しかし近年、**「釣り業界が縮小している」「あの釣具屋が閉店した」**といった話題が急増。
業界関係者や釣りファンの間では、**「もう釣りは終わったのか…」**という不安の声も少なくありません。
この記事では、なぜ釣り業界が苦境に立たされているのか？
背景にある社会変化とともに、今後の展望をわかりやすく解説します。
◆ 釣り業界は本当に縮小しているのか？
実際に、以下のような事実があります。
-
全国各地の釣具店が閉店（老舗含む）
-
釣り雑誌の休刊・廃刊
-
中古釣具市場の拡大と新品販売の鈍化
-
釣りイベントの規模縮小、または中止
-
釣り公園の廃止や立入禁止エリアの増加
これらはすべて、釣りを取り巻く経済と環境の変化のあらわれです。
◆ 釣り業界が縮小した「7つの理由」
① レジャーの多様化と「釣り離れ」
今の若い世代は、スマホゲーム・YouTube・キャンプ・サウナ・グランピングなど**“
お手軽レジャー”に流れる傾向が強く、
「準備に時間がかかり、朝早く起きる釣り」は敬遠されがち**です。
② 魚が釣れなくなった（釣果の悪化）
・堤防で釣れない
・水温の上昇と魚種の変化
・回遊魚の減少
・乱獲と環境悪化
釣りの一番の魅力は「魚が釣れること」。
しかし釣れない釣りが続けば、誰でもモチベーションは下がっていきます。
③ 初心者へのハードルの高さ
・道具選びが難しい
・専門用語が多く、質問しづらい
・釣り場のマナーやルールが複雑
・「釣り人怖い」という印象（とっつきにくいベテランの存在）
これらは、新規参入者を遠ざけている最大の要因です。
④ 釣具の高騰と物価上昇
・ロッドやリールの価格が年々高騰
・ルアー1つが2,000円超えも当たり前
・オキアミや配合エサの値上げ
・ガソリン代・高速代の上昇
結果、「釣り＝コスパが悪い」と感じる人が増え、気軽に楽しめる趣味から遠ざかりつつあるのが現実です。
⑤ 釣り場の閉鎖と規制強化
・事故・迷惑駐車・ゴミ問題などが原因で立ち入り禁止エリアが増加
・「釣り公園」も維持費の問題から閉鎖
・「青物禁止」「撒きエサ禁止」などルール強化も増加中
釣りたいのに場所がない――それは釣り人口が減る最大の原因のひとつです。
⑥ 少子高齢化と“釣りの後継者”問題
現在の釣り人の中心層は50代以上が大半。
若い世代の釣り人口は少なく、「父親が連れて行かないと子どもが釣りを知らない」状況。
つまり、釣り文化の継承が止まりかけているのです。
⑦ 情報過多とSNS疲れ
かつては「雑誌や釣具屋で情報を得る」時代でしたが、今はSNSやYouTubeが主戦場。
一見便利に見えても、情報が多すぎて混乱したり、**「自分は釣れないのに他人は釣れてる」**とモチベーションが下がる例も。
SNSの“釣果アピール合戦”が逆に初心者の参入障壁になっている側面もあります。
◆ 釣具店が経営危機に陥っている理由
-
新品が売れない（中古やメルカリで済まされる）
-
エサの価格は上がるが利益率は低い
-
人件費・水道代・冷蔵設備のコスト増
-
値上げすると「高い」と言われ、据え置けば赤字
こうして薄利多売のビジネスモデルが破綻し、老舗店舗であっても撤退せざるを得ない状況が増えています。
◆ 今後どうなる？釣り業界の未来
決して“終わり”ではありません。
ただし、以下のような改革や取り組みが必要です。
-
初心者に優しい仕組みづくり（体験イベント・Q&A特化ブログなど）
-
ファミリー層や女性釣り客へのアプローチ強化
-
環境配慮・SDGs視点での釣り文化再構築
-
ネットとリアル店舗の融合（ライブ配信・予約システムなど）
これらの取り組みが進めば、**釣りは“復活の余地があるレジャー”**なのです。
◆ まとめ：惨状ではなく、変革の時
釣り業界の縮小は、ただの“衰退”ではなく、過去の価値観と今の時代のズレの結果に過ぎません。
「釣り人口を増やすために何ができるのか？」
「若い人に釣りの楽しさをどう伝えるか？」
今こそ業界全体でその問いに向き合うときです。
釣りは本来、誰でも楽しめる最高の自然遊び。
再び多くの人が竿を持つ未来のために、私たち一人一人ができることを見つけていきましょう。
